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投資信託は、投資家から集めた資金を投資のプロが株式や債券で運用し、そこから得られた運用益を投資家に分配するという金融商品です。しかし、投資信託の運用は必ず儲かるというわけではなく、損をする可能性もあります。そこで本記事では、投資信託に伴うリスクの種類と、大損する確率を解説します。
投資信託のリスク
投資信託にはさまざまなリスクがあります。ただ、投資におけるリスクとは、投資額がマイナスに転じてしまうことだけではありません。プラスにもマイナスにも動く可能性、いわゆる「不確実性」をリスクと呼ぶのです。では、投資信託のリスクにはどのような種類があるのでしょうか。
価格変動リスク
まず、どの投資商品においても価格が変動するリスクがあります。価格が変動することで、所有している資産の価値が変わります。
この価格の変動にはさまざまな要因があり、国内外の情勢・経済状況や、企業ごとの経営状況などが典型的な例です。そのほか、決算期ごとの需給要因でも変動します。たとえば、決算期などで機関投資家（プロの投資家）が利益を確定する際、保有資産を大量に売却して現金に換えることで発生します。
為替変動リスク
外国資産に投資する場合は、為替変動に影響を受けるリスクがあります。
外国資産に投資する場合、日本円を対象資産の通貨に変えて投資します。そのため、円高になると、日本円に換算した投資信託の基準価額は下がり、円安になると上がります。
金利変動リスク
金利変動リスクとは、金利変動の影響を受けて、債券価格が変動するリスクを指します。
市場では通常、金利が上昇すると債券価格が下落します。逆に、金利が低下すると債券価格は上昇します。償還までの期間が長ければ、その分変動リスクが高まります。しかし、購入時にあらかじめ支払われる利子が決められている固定金利であれば、償還まで運用した際の明確な収益を得られます。さらに、債権価格が上昇している場合には、償還前に市場で売却することにより売却益が得られ、金利変動リスクを軽減できます。
信用リスク
国の情勢や、債券の発行元である企業に伴うリスクがあります。これは、発行元の財政難・経営不振などの理由によって、利息・償還金を当初の条件のとおりに支払えないといった事態に陥る可能性のことを指し、信用リスクと呼ばれています。
もし、信用リスクが高まると、その国や企業が発行する債券価格が下落します。債券の発行元の信用性をリサーチしたうえで、投資を検討しましょう。
カントリーリスク
カントリーリスクは、投資先の国や地域内における情勢に伴うリスクを指します。政治や経済状況の変化により市場が混乱すると、資産の価値が変動する可能性が生じます。
他にも、取引内容に対して、新しく規制が行われる可能性もあります。そのたびに市場価格は大きく変動します。
国債に投資している場合、投資先の国によっては法律や経済状況が安定しないため、カントリーリスクが高くなることがあります。
流動性リスク
流動性リスクとは、売買時における取引の際に悩ましい状況に陥るリスクを指します。
取引市場が未成熟な場合や取引が少数である場合、購入または売却希望者が殺到した場合などに流動性リスクが高まります。
投資信託で損する確率と「大損」の目安
投資信託で損をする確率や、どの程度の損失を出すことが「大損」に当てはまるかについて解説します。
投資信託は中・長期的な期間を見据えた運用方針を取っていることが多いです。そのため、多くの投資家は運用期間中に資産が減ったとしても、上昇の兆しが見えるまで保有する傾向にあります。
金融庁によると、投資信託によって利益を得る人は65％程と公表されています。一時的に価格が下落しても売却して損失を確定させず、長期で保有する傾向が強いことが、上記の数字に影響を与えていると考えられます。
それでは、投資信託における「大損」とは、どの程度下回ったことを指すのでしょうか。
投資信託の過去の事例と照らし合わせるとすれば、リーマンショックによる2007年から2008年にかけて発生した日経平均株価の大幅下落が発生した事例があります。このとき、日経平均株価は2年間で53.2％下落しました。日経平均のインデックス投資信託を保有していた場合、資産は半減したことになります。このようなケースは稀有ですが、「大損」のひとつの目安として、投資価額が「半減」した時といえそうです。
投資信託 損失を調べる方法と計算法
自分が投資した投資信託に損失が出ているかどうかを調べる方法と、その計算式を紹介します。
＜簡易的な損益の計算方法＞
損失が出ているかどうかは、その投資信託の基準価額と分配金を見ると分かります。基準価額の変動を見て、投資信託の損失額を調べましょう。手数料や税金などを含めた計算方法ではないため、正確な数値ではありません。しかし、簡易的に利益が出ているかを把握できます。
♢基準価額による損益の見方
| 現在の基準価額＋購入後の分配金 ＞ 購入時の基準価格 | 利益が出ている |
| 現在の基準価額＋購入後の分配金 ＜ 購入時の購入価格 | 損失が出ている |
♢分配金がある場合
| 現在の基準価額 ＝ 購入価格 | 利益が出ている |
＜より具体的な損益の計算方法＞
購入価格よりも現在の基準価額が下がっており、分配金がある場合には、利益と損失どちらが出ているのか、より複雑な計算方法を用いなければなりません。現在の基準価額と分配金に加え、手数料も含めた「トータルリターン」の計算方法は以下の通りです。
♢トータルリターンの計算方法
| 現在の基準価額 ＋ 累計売却金額（※） ＋ 分配金 ー 購入時の手数料など |
このような見方や計算方法を元に、どの程度損失が出る可能性があるかを予想しておくことで、大損を招くことを回避することに役立ちます。
投資信託で大損しないためのポイント
投資信託で大損しないためのポイントは4つあります。
- 目論見書の内容を把握する
- 投資する対象や購入タイミングを分散する
- 手数料が安い・無料の商品を選ぶ
- 定期的に資産をリバランスする
それぞれのポイントについて、詳しく説明します。
目論見書の内容を把握する
目論見書とは、購入する予定の投資信託について、購入者に重要な判断材料を記した書類です。
目論見書は、投資リスク・手数料・目的・過去の運用実績が記載されている書類のことで、投資信託商品を購入する前に必ず渡されます。
目論見書を熟読し、自分が購入を検討している投資先の理解を深めることで、大損を避けられることが期待できます。
投資する対象や購入タイミングを分散する
複数の投資先に分散させる方法も有効です。複数に分散することで、保有するひとつの投資先で損失が出たとしても、他の投資先で利益が出れば損失の回収が期待できます。
さらに、投資するタイミングを分散させる方法もあります。同時期に投資を開始すると、多額の資金が必要です。しかし、タイミングをずらしながら少額ずつ投資をすれば、リスクを回避しながらコツコツと資金を増やせる可能性が高まります。
手数料が安い・無料の商品を選ぶ
投資信託は、主に購入時・運用中・売却時に手数料が発生します。仲介する会社によって、手数料の価格は異なるため、手数料を比較することが大切です。
また、手数料が無料の商品も多く存在します。とくに、買付の手数料がかからない商品を「ノーロード・ファンド」と呼びます。インターネット証券では多く取り扱われているため、大損を回避したい方におすすめです。
定期的に資産をリバランスする
投資信託は商品を長期間所有し、その運用を見守る方が多くいます。しかし、この方法では特定の株式で下落が続いている場合、大損を招く恐れがあります。
大損を回避するためには定期的に資産運用の状況を確認し、リスク管理を行うことを推奨します。売却益を見込めない商品は別の商品と入れ替えることで、効率よく資産運用することができます。
まとめ
本記事では、リスクの種類・大損の概念・損をする確率などについて解説しました。
投資信託は、リスクが伴う資産運用方法であり、リスクが生じる背景を理解することは、投資を成功へ導くために重要です。大損しないために検討している商品の知識を得て、効率よく資産運用しましょう。